日本と本と猫と アベノミクスの失敗が明らかになりリフレ派。MMTはイデオロギーを廃して、現状解明された経済的真実を淡々と説明しているに過ぎませんからね。昨年巻き起こったMMT論議は、その圧倒的正しさにも関わらず、反MMT派に抑え込まれ収束するような展開を辿りました その理由を知りたいです 政府が財政出動を通じて発行するお金の量の主導権を握ることを、各国の中央銀行を牛耳る国際金融勢力が、快く思わなかったのではないか
これが私の仮説です

アベノミクスの失敗が明らかになり、リフレ派の先頭を走っていた高橋洋一氏や上念司氏などの経済評論もものすごく歯切れの悪いものへと変わってしまいました 桜チャンネルの経済討議にも高橋氏は出演しなくなりました これからの経済見通しについての経済学者の発言が全く見当たらず、藤井聡氏(尊敬はしていますが)のようなちょっと畑違いな感じの方が目立っています

コロナウイルスの影響で恐慌への突入は明白です 現金を持たない各人への財政出動が不可欠で、理論的にはMMTとの親和性が物凄く高いので、その理論に基づいてお金を配るべきです それなのにMMT理論が再浮上している感じがしません 誰か詳しい方教えて下さい 特に私の仮説は有り得る話なのかどうかが知りたいです か弱き卑怯者たちへ。高橋洋一。宮崎哲弥。稲葉振一郎。中村宗悦。田村秀男。長谷川幸洋。山崎元。
森永卓郎。倉山満。本田悦朗経済評論家や経済学者でありながら。私に負けた
者は二度とリフレ派の悪口は言えないのは当然ながら。以後。該当者の言説が
私の視界に入った場合。何が起きてもその者の責任である。ここは一つ。倉山
さん。上念さん。かしわもちさん。さんなど。経済学の勉強を少しは
しようかと思い。上念先生の「アベノミクス 7つの敵」を。

日本と本と猫と。本来の理想形は月の予算審議の前に予算関連法案が臨時国会で通って。ああ安倍
さんが政治決断したんですね。みたいなことやってれば理想断言するのは言い
すぎですが。永田町に蔓延した「増税決まっている論」の発生源は高橋洋一氏
でしょうか。このくらいに出ることは当然わかっていたことなので。どんなに
早くても判断は月以降ということになりますこのマスコミや経済学者たちの
言い分が財務省の代弁であったことは今では明らかになってますね。アベノミクスは失敗か。昔の自民党みたいに。公共事業で経済を活性化させようという。古いタイプの
保守派の経済政策路線は。もうダメだた「子ども手当」なども尻すぼみになり
。失業も地方経済の衰退も解決できずに政権がつぶれてしまいました。
あふれる失業者をみんな農村や漁村や社会的企業にはめ込むなど。たとえ兼業
でも絵空事なのは明らかです。このような閉塞状況のなかで。世界では
あちこちで極右政党が躍進しています。高橋洋一政策工房会長。嘉悦大学
教授

日本再生を妨げる。上念 司作品ほか。お急ぎ便対象商品は当日お届けも可能。また日本再生を妨げる
売国経済論の正体もアマゾン配送商品なら通常配送無料。年より勝間和代氏
と共に「監査と分析」を創立。著書に『デフレと円高の何が「悪」か』『日本は
破産しない!』など。代表的なものは。本書でこっぴどく批判されている藻谷
さんや日銀の白川総裁の主張である。をもたらすリフレ派の愚論だのと
レッテルを貼って。実践はおろか思考実験すらもしようともしない???そう
やって。結局日本経済。これに対して。いわゆるリフレ派からは高橋洋一氏と野口旭氏が参加し。 「積極
財政をやるべきなのは同意。自分達も最初から『財政政策も重要』と言っていた
」 「金融緩和主体のアベノミクスもそれなりの成果。特に雇用

安倍首相はなぜ「リフレ派」になったのか。アベノミクスのもと「異次元緩和」が続くが。そもそも首相はなぜ「リフレ派」
になったのか。年月の量的経済評論家の上念司氏が面白いものを書いてい
た“週刊「億人の平成史」 第回 上念司さんの「アベさんがアベノミクスに
たどり着くまで」”。上念氏が書いたものは。時系列的には。安倍氏が日銀の
量的解除失敗で金融政策に関心を強め。安倍氏や自民党が在野の時代に。党内の
勉強会などで内々に勉強した後。表に出て行ったときの話である。

MMTはイデオロギーを廃して、現状解明された経済的真実を淡々と説明しているに過ぎませんからね。ただ、誰が言ってるかだけで判断したり、イデオロギーで判断する、イチかゼロの単細胞子供脳の人には非常に理解されにくいです。自分は竹中平蔵が正しい分野もあれば、三橋貴明が正しい分野もあるという風に物事を見ているので、公平に見てMMTは現実を説明しているだけで正しいと見ています。主流派経済学にとっては現実を説明してしまったMMTは、気に食わない、脅威でしょうね。いえ、むしろMMTがただのトンデモ理論ならば平和だったのですが、「国債発行政府支出のプロセスでは金利が中立」という部分が従来の経済学の常識をひっくり返す代物でこれが前提に組まれていた理論が数多くあり、この命題を崩せなければケインズ登場以来の大変革が起きてしまいます。MMTの勢いが落ちたと言うよりも安直に批判できない代物である認識が広まって主流派経済学者もあまり触れたがらないようになってしまいました。ネット上でのバトルが下火になっただけで数年後MMTが常識になっている可能性のが高いかと思います。大抵信じる人は現役の大学生とか、実際には現実にコミットしてないか他の教養が浅はかな人です。MMTの理屈は、現代でなら短期的に機能する可能性が高いですが、後がありません。紙切れに永遠と価値を持たせるのは困難な事です。歴史は証明しているMMTに日本の参考例がよく使われていますが、日本は米国と同じ穴のムジナです。よく分かっているロシア政府は金塊を積み増しました。どんなロジックや理屈があろうと、カネの方が実物の経済パイ物質的供給量や消費欲などを超えて先に増加してはならない。特に成熟した日本などの社会では駄目です、アメリカはMMTに理想的ですが貧富が激しすぎて富が片方に常に蓄積されやすく、結局現状では長く持ちません。ならドルに連邦準備債券とは記載されません、あれは完全にドル=借用書IOUそのものMMTは後発理論で、アメリカが既にドルを世界基軸通貨として成り立たせた、いくら借金をしても破綻しないアメリカを見て思いついたようなもの。しかし金本位制を止めてから、何も通貨に本質的価値がなくなりました。殆ど信用によって保たれている幻想通貨です、仮想通貨が現代でありますが、もはや似たような状況。コロナ云々など関係なく、水面下では別の事情が起きつつありますね。知恵袋で貴重な情報を流す必要ないが、そんな単純な問題ではない事は明白、気付いた人だけ助かればよい。

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